マイホーム購入時に現金を用意しなければならないのは頭金だけではありません。
火災保険や地震保険、税金など各種の費用がかかってきます。
これらの費用は物件によってさまざまですが、目安としてマイホーム購入価格の5パーセントから10パーセントくらいが目安となります。
ちなみに一般的に中古住宅購入時の諸費用は、新築住宅購入時の諸費用より高いといわれています。
マイホーム購入時の予算とローン返済方法
マイホームの住宅ローンの返済方法といえば、金利が変わらなければ毎月の返済金額も同じという「元利均等返済」が一般的です。
毎月の返済金額が一定であるので返済計画を立てやすいというメリットがあります。
しかし、返済当初では返済金額のほとんどが利息ということもあり、元金がなかなか減っていかないというデメリットもあります。
借入金額が多ければ多いほど利息はかさみますので、元金はなかなか減っていきません。
マイホーム購入時の予算
マイホームを購入するにあたって、いくらの家を買うことができるのか、ということは重要なことです。
頭金としてどのくらいの資金が必要であるのか、月々の返済金額はどのくらいか、ということを考えなくてはなりません。
マイホームを購入する際は多くの人が住宅ローンを利用すると思います。
住宅ローンでマイホーム価格の全額を借りるという人は少なく、大多数の人が購入価格の8割程度を借りているようです。
残りの2割は頭金として現金で用意する人が多いのです。
月々の返済額を減らし、安全な資金計画を立てるためにも頭金としてマイホーム価格の2割以上は現金で用意したほうがいいとい言われています。
マイホーム購入時に現金を用意しなければならないのは頭金だけではありません。
火災保険や地震保険、税金など各種の費用がかかってきます。
これらの費用は物件によってさまざまですが、目安としてマイホーム購入価格の5パーセントから10パーセントくらいが目安となります。
ちなみに一般的に中古住宅購入時の諸費用は、新築住宅購入時の諸費用より高いといわれています。
諸費用を考慮すると、マイホームの購入時に用意しなければならない現金は購入価格の25パーセントから30パーセントということでしょうか。
例えば4000万円のマンションを購入する場合を考えます。
頭金として2割用意するとなると、800万円必要となります。
5パーセントの諸費用がかかるとすれば、200万円となります。
合わせて1000万円の現金が必要という計算になります。
マイホーム購入時のローン返済方法
マイホームの住宅ローンの返済方法といえば、金利が変わらなければ毎月の返済金額も同じという「元利均等返済」が一般的です。
毎月の返済金額が一定であるので返済計画を立てやすいというメリットがあります。
しかし、返済当初では返済金額のほとんどが利息ということもあり、元金がなかなか減っていかないというデメリットもあります。
借入金額が多ければ多いほど利息はかさみますので、元金はなかなか減っていきません。
住宅ローンを利用している人は、年末になると金融機関から「ローン残高証明書」という書面が送られてきます。
この証明書は住宅ローン控除に使用する証明書となり、年末時におけるローンの残高が記入されています。
元利均等返済を利用している人は、ローンの返済額と元金の減り具合の差にがっかりする人も多くいます。
これに対し、毎月同じ割合で元金を減らすことのできる返済方法は「元金均等返済」です。
返済当初は元金が多いため、当然のこととして毎月の返済額は多くなります。
しかし、返済が進むにつれて元金が減ってくれば、月々の返済額が徐々に減っていきます。
元金均等返済のメリットは元利均等返済に比べてトータルの返済額が少なくて済む、というところにあります。
返済当初の負担にさえ耐えられることができれば、元金均等返済を選ぶべきでしょう。
元金均等返済を選択したくても、民間の金融機関では元金均等返済を取り扱っていないところもあるので、金融機関の選択には注意が必要です。
マイホーム購入時は何かと出費がかさむもので、月々の返済を少しでも抑えたいという人が多いのが現状です。
そのため、ほとんどの人が元利均等返済を選択しているようです。
マイホーム購入時にかかる諸費用
マイホーム購入時には、建築費用以外に様々な費用が必要になってきます。
これらの費用は、建物の建築に必要な「建築工事費」以外の費用で「別途工事費」と言われています。
別途工事費に中には部屋の照明費用や空調に関する費用、インテリアなどにかかる費用です。
敷地の状態によっては、ガスや水道の引き込み費用も必要になってきます。
外構に関する門扉やカーポート、植栽などの工事を必要とする人もいるかもしれません。
建物を建築後には、その建物を登記しなければならず、それらの費用も必要になってきます。
棟上げ式や地鎮祭を行うのであれば、さらに出費はかさみます。
古い家を建て替えするのであれば、古家の取り壊し費用や、仮住まいの費用も必要です。
火災保険や地震保険などの各種保険にもかなりの金額がかかってきます。
このような諸費用はマイホーム購入金額の5パーセントから15パーセントを占めると言われています。
平均的な金額として10パーセントは計算しておく必要があります。
諸費用の中には現金で用意しておかなければならない費用も多いため、支払い時に慌てることのないように、あらかじめ予算の中に組み込んでおくことが大切です。
マイホーム購入における建築工事費用が3000万円であれば、300万円くらいは現金で用意しておきたいものです。
新聞の折り込み広告などにおいて頭金ゼロで住宅を購入できる、という宣伝をよくみかけます。
しかし、これらの諸費用のことを考えれば、まったくゼロというわけにはいかないようです。